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印税とは?制作費は印税でまかなえる? 気になる印税の仕組みを解説

# 出版

  

本をつくったときに、気になることのひとつが印税についてかもしれません。

私たちの説明会でも、よく印税についての質問を受けることがあります。印税はどのように決まるのか、印税はどのような仕組みなのか学んでいきましょう。

印税のしくみについて

印税とは、著作物を複製し販売する出版社が、それによって得た利益の一部を著作物使用料として著者へ支払われる金銭のことを指します。

つまり、書籍が売れれば、それに伴って著者に支払われる印税は増えるわけです。

ひと口に印税といっても、もちろんその本を出版する出版社や著者との契約によって変わります。一般的には、本の定価の8%前後が印税として支払われることが多いといわれています。有名著者の場合はこれより多い場合もありますし、有名なビジネス書を執筆する一流ライターとなると、著者に加えてライターにも印税が支払われるケースもあります。反対に場合によっては印税率が8%を下回ることもあるでしょう。 

印税で制作費をまかなうことは可能か?

「夢の印税生活」という言葉もありますが、有名著者であっても今の時代夢の印税生活をするのは難しいのが現実です。とくに、ビジネス書業界では何十万部、何百万部といったヒットは極めて稀です

とはいえ、つくり方次第で多くの人に訴えることも可能ですし、あなたが現在検討しているテーマが時代とマッチした場合に、その書籍がヒットすることは夢ではありません。

ビジネスにおいて普遍的なテーマを扱い、コツコツと地道に売上を伸ばしていくやり方もあるでしょうし、トレンド感のある話題性のあるテーマを扱いヒットを狙うやり方もあるでしょう。

制作費を負担するのが出版社である「商業出版」、自分史やご自身の好きなように小部数つくる「自費出版」と比べて「企業出版」はこのふたつのメリットを持っていると言えるかもしれません。

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自費出版、商業出版、企業出版とは?出版形式の違いと特徴を解説!

よく著者の方に聞かれるのが、制作にかかる費用を印税でカバーすることができるか?ということです。

 通常制作部数が少なく、そのため配本も限られたところにしかできない自費出版の場合、書籍が多くの人の目に触れる機会も少ないため販売部数も少ないことが想定されます。販売部数が少ないということは、印税を期待することも難しいでしょう。

それに対し、私たちが提案する企業出版は、商業出版を担当している編集者があなたの企画を担当します。みなさんの抱える経営課題など、出版の目的に合わせて本づくりをしますし、制作・流通部数も自費出版に比べ基本的に多いです。

企業出版についてくわしくはこちら↓
『企業出版とは?一番わかりやすい入門編~メリットや事例、費用まで~』

もちろん、目的によっては制作・流通部数が少ないことや、そもそも流通しないこともあるでしょう。けれども、企画によっては全国へ流通し商業出版と同じように多くの人に見てもらうチャンスがあります。

本づくりの目的が、多くの人に手に取ってもらうことや広告やプロモーション施策であれば、その目的を叶えるための本づくりができるでしょう。

とはいえ、その本がヒットするかどうかは出版してみるまでわかりません。当社では、企業出版でも印税をお支払いする契約をしておりますが、企業出版や自費出版では印税が支払われない契約になることも多く、一般的に言えば、書籍の制作にかかった費用を印税でまかなうことは、実際はなかなかハードルが高いというのが現実です。

とはいえ、印税を得ることはあくまで出版の副産物であって、目的ではありません。出版しておわりではなく、継続的に効果的な施策をすることも必要でしょう。

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