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本を出版するには?企業出版はゴールではなくスタート!

# 企業出版
# 出版
# 出版マーケティング

書籍制作のゴールは、出版して書店に本が並ぶことだと思っていませんか? 実は違います。

本は制作時に、出版後の施策まで考えて導線を組み立てることが重要です。とくに、企業が本を出版する企業出版の場合は、出版後の販促施策を行うことを推奨しており、本の出版を皮切りに、さまざまな施策を連続的に実施していくことが重要になります。

しかし、「素晴らしい本ができた!さあ出版したら終了!」と出版したことに満足してしまう人は多く、出版後の施策が後手にまわってしまったり、ほとんど取り組まないという人が多かったりするのが現状です。

書籍制作は、出版後にどのように販促していくか、そのためにどのような施策を行っていくかで売れ行きが大きく変化します。より多くの人に届けるためには、出版後のマーケティング施策を積極的に行う必要があります。

本記事では出版形態の違いから、なぜ企業出版は出版後の施策が欠かせないのか、そしてどのような施策があるのかを、実際の出版事例も交えながらお伝えします。

出版後の施策の前に、売れる本の作り方が気になる方はこちらの記事をお読みください

売れる本の作り方について詳しくはこちら
ベストセラー編集担当者が教える売れる本の作り方

企業出版で売れる本を出すには?

商業出版・自費出版・企業出版の違い

まずは商業出版と企業出版、自費出版の違いを簡単にご説明します。

※著者の立場からみた場合

主にどの出版方法も主体となる書籍企画者が違うため、目的やPR方法が大きく異なります。それぞれ、メリット・デメリットがあり、一概にどの出版方法がいいということはありません。

商業出版・自費出版・企業出版の違いについて詳しい記事はこちら↓
自費出版、商業出版、企業出版とは?出版形式の違いと特徴を解説!

企業出版は販促活動が重要

どの出版方法でもゴールは「本を出版すること」ではなく、それぞれの「目的を達成すること」です。そのためにも、出版後のPR活動はとても重要です。

そのなかでも、企業出版はとくに企業自らPR活動に力を入れる必要があります。それはなぜでしょうか?

自費出版は発行部数が少なく、書店流通も限られています。そのため、大規模なPR施策を行うことはほとんどありません。しかし、企業出版は自費出版とは違い、全国の書店への流通も行います。部数も1000部以上展開するケースが多く、予算によって部数の調整やさまざまな施策を行うことが可能です。

その本を売れる本にし、さらに企業出版の目的(ブランディング・集客・採用強化など)を達成するためにも、販促活動を積極的に試みることが必要になってくるのです。

企業出版についての記事について詳しくはこちら↓
企業出版とは?一番わかりやすい入門編~メリットや事例、費用まで~

出版後のマーケティング施策

前述した出版の目的を達成するためにも、出版後のマーケティングにもしっかりと注力していく必要があります。

そのため、書店流通以外にも、デジタルマーケティングとして、LPなどWeb上での仕掛けや、Amazon広告、新聞広告、SNS・YouTubeなどでの発信、さらには本とリンクした事業アクション、リアルイベント(出版セミナー)などを計画し出版後の導線を繋ぐことが大切です。

他にも出版マーケティングの施策はさまざまですが、このような取り組みを出版社と協力しながら実施しないと、本を作っただけで終わりになってしまい、企業出版の効果を感じることは難しく、当初の目的(ブランディングやマーケティング、経営課題の解決)達成には至らないでしょう。そのためには、社長の想いだけではなく、社員も巻き込み、全社的に販促のためのマーケティング施策を実施する必要があります。

出版マーケティングの施策について詳しい記事はこちら↓
出版マーケティングの具体的なプロモーション施策

出版後の施策事例

ー株式会社いつも

本を出版した後の販促施策の成功事例として、望月智之様(株式会社いつも取締役副社長)が出版した『2025年、人は「買い物」をしなくなる』(望月智之/クロスメディア・パブリッシング)があげられます。こちらの書籍は、現在、著者シリーズ累計5万部を突破しており、出版後も多数のメディアに取り上げられ、本の販促に成功しました。

出版からどのようなマーケティング施策を行ったのか、どのようなメディアから取り上げられていったのか、下記がそのタイムラインになります。

書籍『2025年、人は「買い物」をしなくなる』の
販促からメディア露出までのタイムライン

2019年11月
・『2025年、人は「買い物」をしなくなる』出版
2019年12月
・日本経済新聞へ広告展開
・Amazon広告開始
・書店での販促展開を実施→丸善&ジュンク堂渋谷店でランキング1位を獲得
2020年2月
・J-WAVEでラジオ出演
 『STEP ONE 「BEHIND THE SCENE」サブスク(定額使い放題)サービスの未来
・東洋経済オンラインで掲載
 『小売店激減でも「生き残る店」の意外な共通点』
 『「PB商品」に棚奪われたメーカーの容赦なき逆襲』
2020年3月
・東洋経済オンラインで掲載
 『10~20代が調べるときに「ググらない」真の理由』
・Voicyにて「荒木博行のbook cafe」に出演
・JAM THE WORLD出演『新しい消費のあり方「D to C」とは何か? 』
・電車広告開始
2020年4月
・日本経済新聞/日経MJ/日刊工業新聞へ広告展開
2020年5月
・EC担当者と語る1日ウェビナー登壇
 「人々は『2025年”買い物”をしなくなる』のか?」
2020年6月
・PRtimesに投稿
 『ベストセラー本「2025年、人は「買い物」をしなくなる」の出版背景 ~「新買い物論」を提唱する著者が語る~』
・週刊東洋経済2020 6/13号

 『小売りはどう変わるか「つながる消費」が主役になる』
・WWD BEAUTY6/25
 『ECモールと自社サイトの活用法~ECモールに展開する意義』
2020年7月
・二子玉川蔦屋書店【オンラインイベント】
 『望月さん、「買い物」の未来を教えてください』
2020年10月
日経xwoman『買い物に時間をかけたくない コロナで加速、EC化の先
・神田昌典公式サイト
 『急成長したいなら、ここにお金を使いなさい!会社がいらない時代の会社の伸ばし方』
・日経ビジネス
 『コロナ禍でも大量出店時代 「EC化率」は死語に?』
2020年12月 
・ダイヤモンドオンライン
 『「巣ごもり消費」を味方につけたECサイトに見る3つの成功事例』
・データセンター・イノベーション・フォーラム2020【オンラインセミナーイベント】
2021年1月 
・ダイヤモンドオンライン
 『アマゾンや楽天での商品訴求が、BtoCビジネスで死活問題になる理由』
2021年3月 
・月刊コールセンタージャパン
 『店舗での「選ぶ、話す」は負の体験!“買い物の姿”が変わる時代の顧客接点』
・J-WAVEでラジオ出演
 『STEP ONE 「BEHIND THE SCENE」コロナで前倒しされた「買い物」の未来予想図』
クラウド&データセンター完全ガイド 2021年春号
2021年8月 
・ARCC 『「日本も店舗が増える可能性はあります」。デジタル消費の専門家が語る店舗の変化と未来予測を紐解く。』
・WWD
 『コロナ時代を勝ち抜く「ファッション&ビューティ ネット通販必勝法」』
2021年9月 
・NewsPicks『【解説】誰がECで稼いでいるのか』
2021年10月
・『コロナ時代のEC事業のあり方|望月智之さん対談インタビュー』
・DIGITAL SHIFT TIMES
『【ECプロフェッショナル直伝】ポストコロナ時代のD2C・EC戦略の秘訣』
2022年1月
・日経クロストレンド
 『僅か3カ月でEC売上高135%に急伸 ECブランド買収「いつも」の剛腕』
2022年3月
・流通情報No.554
 『小売市場規模1割にも満たないEコマースが、日本の小売全体に及ぼす影響とは』
2022年5月
・経済産業省の会議に参加
 第2回 生活製品産業研究会

(※株式会社いつもHPより抜粋)

出版後の本のPRを成功させる上で重要なことは、「会社を巻き込んでPRをすること」です。この株式会社いつも様は、自社の広報を主体にPRtimesやTwitterなどで本の出版背景についての投稿や、本のコンテンツに関する投稿をしています。Twitterに関しては、本のタイトル通り2025年まで、本に関連する投稿を続けるそうです。

また、望月智之様は出版をきっかけに、多数のテレビ番組やイベントにも出演をされています。最初からテレビなどのマス広告を狙うのではなく、TwitterなどのSNSから情報発信をし、そこから書評系ユーチューバーなどのインフルエンサーに紹介され、ラジオ出演、テレビ番組への出演というように、上手くメディア露出の流れができたことも、今回の出版後のPR戦略が成功した大きな理由のひとつでしょう。

また、発信コンテンツが不足しがちなTwitterでは、出版社と連携し、書店での本の陳列・展開の情報や書店ランキングやAmazonランキングの状況を情報提供してもらいながら、日々のSNSコンテンツ作りのネタにしていたそうです。

まとめ

多くの人に本を届けるためには、出版後の施策として、Webや広告、SNS、さらにはリアルイベントなどさまざまな販促活動を試みることが重要です。

特に企業出版は、企業が主体で販促活動を行う必要があるため、社員を巻き込み全社的に取り組んでいくことで、企業出版の効果を感じることができるでしょう。