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ブランド認知度・知名度の測定方法完全ガイド！ノウハウから具体的な施策まで
#知名度・認知度
企業や商品の知名度を上げる大切さはわかっているけれど、知名度の測定方法がわからないという人は多くいるのではないでしょうか？
知名度の測定方法がわからなければ、企業で実施している知名度獲得のための施策が成功しているのか確認することができません。
この記事では、企業が知名度を測定する方法についてわかりやすく解説します。知名度測定方法を理解して、自社の知名度獲得施策の効果を測定できるようになりましょう。
知名度はどう測定するの？
「わが社の知名度はどれくらいある」
「自社商品Aは競合商品よりも知名度がかなり低い」
という議論がマーケターの間で交わされることがあります。知名度は数字により表現されますが、どのように計測されているのでしょうか。
日経イメージ調査を活用
多くの人が知っているような大企業であれば自社の知名度を簡単に知ることができます。日経新聞がおこなっている『日経企業イメージ調査』を活用する方法です。日本の企業700社弱について調査対象者1万人程度を対象に毎年調査をしており、その中に企業知名度も含まれているのです。
日経イメージ調査とは？
日経イメージ調査とは、1988年から日本経済新聞がおこなっている企業のブランドイメージ調査です。
調査対象者は首都圏のビジネスパーソンや一般個人を含む1万人程度です。「企業認知度」「広告接触度」「株購入意向」など31もの調査項目。業種・業界を問わず調査しているのが特徴。いろいろな企業のブランドイメージを同じ調査項目で評価をおこなっています。
アンケート調査をしよう
では、日経イメージ調査の対象に含まれていない企業はどのようにすればいいのでしょうか？
この対象に含まれていない企業や個々の商品知名度の場合、自前で計測するしかありません。その際に有効なものが「アンケート調査」です。
自社のことを知って欲しい対象者集団、もしくは自社商品を買ってくれる可能性がある対象集団を特定し、調査するのです。調査対象人数は収集したい情報にもよりますが、統計上の有意差を考察すると300人以上を調査した方が良いでしょう。今日では、大規模な調査パネルを保有している調査会社を使って、ウェブ調査する企業が一般的です。
アンケート調査をおこなう際のポイント
アンケートをおこなうときに注意したいポイントが4つあります。自社でのアンケートを検討中の方は確認しておきましょう。
ポイント①：アンケート調査の目的をしっかりと決める
アンケートを取ることにより何が知りたいのかを明確に決めましょう。今回は自社、もしくは競合他社の知名度の把握だとします。
ポイント②：アンケート対象者の条件を明確化する
誰にでも知って欲しい商品・企業の場合は対象者を特定しません。日本人18歳～70歳男女全てといったことになります。しかしそれは余程メジャーな商品・企業の場合です。従って通常は知って欲しい相手をもう少し絞ります。30代～40代子供のいる主婦、東証一部・二部上場企業に勤務する管理職のようにです。従業員数50人～100人の製造業の採用担当者等のようにかなり特定することもありますが、十分な回答者数を確保出来るか調査会社とちゃんと打ち合わせする必要があります。
ポイント③：質問文を作成する
知名度の場合大抵以下のようになります。
問1：ビジネス書出版会社としてあなたがご存知な会社を幾つでもお答え下さい。
（記入欄）
問2：ビジネス書出版会社として以下の会社であなたがご存知な会社を幾つでも教えて下さい。
- 出版社A ☐
- 出版社B ☑
- 出版社C ☐
- 出版社D ☑
- ・・・・・
もしくは日経企業イメージ調査のように
問2：以下の会社について、あなたはどれに当てはまりますか？
- 企業A
- 扱っている製品・サービスの内容をよく知っている☐
- 扱っている製品・サービスの内容を少しは知っている☐
- 社名だけは知っている☑
- 全く知らない☐
- 企業B：同様に
- 企業C：・・・・・・・
ちなみに問1で答えた企業名のスコアを再生知名度、特に最初に答えた企業名のスコアを第一再生知名度、問2のスコアを再認知名度、日経企業イメージ調査で言えば、全く知らない以外を答えた人のスコアを再認知名度と呼びます。
BtoBマーケティングの知名度測定
BtoCビジネスと比較すると知名度の測定が難しいと言われるのが、BtoBビジネスです。
日立、東芝、日本電気(NEC)やIBM、オラクル、セールスフォースといった大企業であればBtoBビジネスをおこなっている企業であっても、アンケート調査により、知名度を計測することができます。調査対象者を「当該ビジネスに関わっている社員数50人以上の会社に勤務するビジネスマン」等と規定して調査すればよいのです。
BtoBをおこなっている中小企業の場合は、大企業のようにアンケート調査で知名度を計測することが難しくなります。
知っている人の絶対数が少ないためです。たとえアンケート調査しても知名度０％（あるいは誤解・勘違いによる数％）となります。
そのため、これまではBtoB取引をおこなう中小企業において、知名度を測定することは容易ではありませんでした。
しかし、正確には知名度ではありませんが、ウェブ行動によってある程度推測できるようになりました。それは「会社名がどれだけ検索されたか」により調べる方法です。
何か課題が発生したとき、悩みや不安を抱いたとき、多くの人がスマホやパソコンで検索をするでしょう。印象に残っている会社があれば会社名を入れて検索をおこないます。検索をする人が多いということはそれだけ知名度が高いということができます。
企業名の検索数はGoogleキーワードプランナーで調査することができます。ここで注意しなければならないのが、Googleキーワードプランナーで表示されるのは知名度の数字ではなく、月間の検索数ということです。なので、正確には知名度の定義とは異なりますが、競争相手との比較や時系列の変化の大雑把な傾向は把握できます。
Googleキーワードプランナーの使い方
Googleキーワードプランナーとは、Google広告に付随するキーワード調査を支援する無料運用ツールです。Googleキーワードプランナーを使用することにより、Google内でのキーワードの月間検索数を把握することができます。
Googleキーワードプランナーは無料で使用することもできますが、検索数が1000～1万、1～10万といった桁数だけのデータが表示されるため知名度の把握には活用できません。詳細な検索数を確認したいという人はGoogle広告で広告を出稿してお金を払う必要があります
指名ワード検索数で再生知名度を把握しよう
BtoBマーケティングでも、BtoCのように知名度が高いに越したことはありません。しかし、ＢtoBマーケティングで主婦3,000万人の知名度を80%獲得し、2,400万人に知ってもらうような知名度施策が本当に必要なのでしょうか？
以前のマーケティングAIDMAだと、名前を記憶してもらえなければ買ってもらえませんでしたが、今日では最初におこなうのは検索です。
「検索で自社名が表示され、興味を持ってもらうことにより次回は自社の名前を入れて検索してもらえる」（自社名・自社商品名を入力して検索することを指名ワード検索と言います）
・・・・それで知名度効果としては充分ではないでしょうか。
自社名を検索窓に書いてもらえる、それは再生知名度(純粋想起)があるということです。言われてみれば何となく名前を知っている再認知名度(助成想起)よりマーケティング効果が高いと言われています。
再生知名度、再認知名度について詳しく知りたい方はこちら↓
3つの知名度を理解して、最適なマーケティング施策を実施しよう
BtoBマーケティングをおこなう中小企業として、「自社名の月間検索数をもって知名度を大雑把に把握する」をぜひ活用してみましょう。
