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サスティナビリティとは?意味やSDGsの関係性、取組み事例について解説

# マーケティング基礎知識

近年、サスティナビリティやSDGs、CSRといった言葉をよく耳にするようになりました。ビジネスシーンでもサスティナビリティに取り組む企業が増えているのではないでしょうか。急速に広まりつつあるサスティナビリティという概念は結局どういう意味なのか、具体的に知らない人も多いかと思います。

本記事では、サスティナビリティの意味やCSRとの違い、SDGsとの関係性、サスティナビリティ経営などについて詳しくお伝えいたします。

サスティナビリティとは

「サスティナビリティ」(sustainability)は、「持続可能性」を意味する言葉であり、環境や社会、人々の生活、健康、経済などあらゆる場面において、将来にわたってその機能や生産性を失わずに続けていけることのできるシステムやプロセスを指します。

元々は、森林伐採や海水汚染、地球温暖化などの環境問題や資源開発といった自然問題において用いられる概念でした。例えば、枯渇していく資源やエネルギーをただ消費していくことは持続可能とは言えないでしょう。環境が消費されるのではなく、再生し持続していけるようなシステムを使用し事業や取り組みを行おうというのが、サステナビリティの考え方といえます。そして近年では、これに限らずさまざまなビジネスシーンにおいても多く用いられるようになりました。

CSRとの違いとは

サスティナビリティの関連用語としてよくあげられるのが「CSR」です。CSRとは「Corporation Social Responsibility」の略称であり、「企業の社会的責任」と訳されます。

企業は利益のみを求めるのではなく、社会や顧客、従業員、取引先などその他全てのステークホルダーへの責任を負うべきであるとする概念です。法令順守や環境に配慮した商品・サービスの提供などが求められます。CSRとサスティナビリティの大きな違いはその「主体」です。サスティナビリティは社会全体で取り組むべき問題であり、一方CSRは企業を主体とした考え方なのです。

サスティナビリティの3つのE

サスティナビリティを考えるうえで重要な3つのEがあります。

・環境(Envirronment)
・公平性(Equity)
・経済(Economy)

以下で詳しく見ていきます。

環境(Envirronment)

持続可能な世界を後世に引き継いでいくためには、環境保護の視点は欠かすことができません。森林破壊や海面上昇、気候変動などさまざまな環境問題が深刻化しています。私たちが住むこの地球を持続可能な場所として守るための環境保護は急務であり、世界中で議論が続けられています。

社会的公平性(Equity)

教育や貧困における格差、ジェンダー差別、難民などの問題を解決し、多様性のある未来を作ることは、持続可能な世の中の実現のため、世界中で関心が集まっています。さらに2020年、コロナウイルス感染症のパンデミックの影響により、さらに貧困やジェンダー、人種などの格差が浮き彫りになりました。格差は経済成長を鈍らせ、持続可能性を減少させてしまいます。不平等問題の解決はサスティナビリティの観点からも重要なのです。

経済(Economy)

環境保護や社会的公平性の持続可能性を促進していくためには、経済的にも持続可能な仕組みを整える事が重要です。これまで、利益ばかり追求してきた経済も、景気の低迷などによって、利益の追求ばかりではなく、その持続可能性が考えられるようになっているのです。そして、世界中の人々が恒久的に安定した暮らしを送るため、経済面でサスティナビリティを実現するには、企業の協力が必要不可欠といえます。

サスティナビリティとSDGsの関係性

サスティナビリティを説明していく中で欠かせない要素がSDGsです。これは、よりよい地球環境や国際社会の持続可能を実現するための、ゴールや目標を定めたものです。2015年に国連サミットで採択され、2030年までに達成する目標として17のゴールと169のターゲットから構成されています。

サスティナビリティとSDGsは切り離せない関係です。SDGsはサステナビリティを実現するための考え方を具体的に落とし込んだものと考えると分かりやすいでしょう。このSDGsは国際的な取り決めであり、世界的に取り組むべき課題です。そのため、日本でもSDGsに関する取り組みが進められています。

そして、このSDGsに企業が取り組むことはCSR活動としても意義があるとして、注目を集めています。SDGsに積極的に取り組む姿勢は、ステークホルダーからのイメージアップにつながり、関係性や評価の向上が期待できます。逆にSDGsに関する取り組みを行わないことは、世界規模の問題に対して無関心だというマイナスなイメージに繋がりかねないのです。このようにSDGsを自社のブランディングとして取り組む企業が増えてきています。

SDGsブランディングについて詳しい記事はこちら↓
SDGsブランディングとは?企業価値向上への取り組み

サスティナビリティが注目される背景

昨今では「サスティナビリティ」だけでなく形容詞としての「サスティナブル」や関連して「SDGs」などの言葉がさまざまな場面で使用されるようになりましたが、果たしていつからこの概念がうまれたのでしょうか。

サスティナビリティという概念はもともと1987年に「環境と開発に関する世界委員会」で公表された報告書にて、「持続可能な開発」のための課題として取り上げられたのが最初だといわれています。その後もさまざまな場で重要課題として議論されてきましたが、前節にて紹介したSDGsが2015年に国連サミットで採択されたことが、世界的にサスティナビリティが広まった大きな要因でしょう。また、CSRという概念もサスティナビリティから派生し、普及したことで、政府や個人ではなく、企業もサスティナビリティを考える必要が生じました。これによってサスティナビリティは世界に向けて大きな広がりをみせたのです。

さらに、著名人や大企業が率先してサスティナビリティの重要性を訴え、取り組みを行ったことも大きく影響しているでしょう。例えば、エマ・ワトソンは自身が身につけるアイテムや服はSDGsに積極的に取り組んでいる企業のものであったり、オーガニックな方法で生産されているものを好んで着用しているのは有名な話です。

 サスティナビリティ経営とは?

企業におけるサスティナビリティの意味

上記でも触れましたが、現在では多くの企業がサスティナビリティやSDGsを意識した事業活動を行うようになりました。このように、環境や社会、経済への持続可能性へ配慮することによって、事業のサスティナビリティ(持続可能)向上を図ることを「サスティナビリティ経営」と呼ぶことがあります。

これまでサスティナビリティは、経営や事業とは切り離され、プラスアルファの活動と捉えられることが多くありました。しかし、SDGsの達成を目指す現在においては、企業がこれからも成長を続け、長期的に社会で生き残るには、サステナビリティの観点を経営に取り込む必要があるという認識が浸透し始めているのです。

自社の成長のみを考えるのではなく、企業と環境・社会との関係性が見直され、プラスαではなく企業活動の一環としてサスティナビリティ経営に取り組む企業が世界的に増えているのです。

サスティナビリティ経営のメリット

企業価値の向上

サスティナビリティを意識した経営を行い、社会的役割を果たす企業であると世の中へ浸透することは、企業イメージや企業価値の向上につながります。

昨今においては、SDGsの広がりなどによって、環境に配慮した企業の商品を選ぶ消費者も増加しています。むしろ、全くサスティナビリティに配慮しない事業活動を行っていた場合、ネガティブなイメージを持たれてしまう可能性もあるでしょう。また、企業が率先してサスティナビリティ経営を行い、顧客や取引先などステークホルダーに認められることはビジネス拡大のチャンスも生まれます。

優秀な人材の確保

ミレニアル世代(1981年〜1996年生まれ)、そしてZ世代(1996年〜2015年)の人材は、社会貢献を実感できる企業で働きたいと考えている傾向が強いとされています。サスティナビリティ経営に取り組むことは、求職者への良いアピールポイントとなり、優秀な人材確保にも効果があるのです。

最近ではSDGsといったサスティナビリティ経営に取り組んでいる企業を特集する書籍などもあります。弊社で刊行している『こんな会社で働きたい SDGs編』という書籍は企業研究ガイドブックとしてテーマに沿った優良企業を紹介する書籍シリーズで、SDGsの他にも地方編、健康経営編など、様々な種類が展開されています。サスティナビリティの取り組みそのものが自社の魅力として、採用ツールに利用できるのです。

紹介書籍:こんな会社で働きたいSDGs編こんな会社で働きたいSDGs編2

従業員満足度アップ

サスティナビリティ経営は対外的な効果だけでなく、社内にも良い影響を与えます。

従業員にとって、「SDGsなどに取り組み、社会的責任をしっかりと果たす企業に所属している」という意識は、従業員の満足度や自社に対する信頼度が向上します。また、サスティナビリティの取り組みの一貫として、従業員が働きやすい職場環境の改善を行うことで、従業員が働くモチベーションのアップにもつながります。結果的に、離職率の低下や企業の生産性向上が見込めるのです。

サステナビリティ経営の事例

ユニクロ

日本を代表する衣料品メーカーであるユニクロは、プラネット(Planet)・ピープル(People)・コミュニティ(Community)の3つの要素を中心にサスティナビリティ活動に取り組んでいます。

具体的には、ユニクロは全商品をリサイクル、リユースする「RE.UNIQLO」という取り組みを行っています。店舗で回収された衣類は難民への衣料支援や、CO2削減に役立つ代替燃料への再生などに使用されるのです。

他にも、生地の100%にリサイクルポリエステル素材を使用した商品の開発・販売や、積極的な障がい者雇用、海洋ゴミ削減活動への寄付や活動協力などさまざまな取り組みを行っています。社会・環境への配慮を忘れず、持続可能な経営に力をいれているのです。

参考:ユニクロサスティナビリティ

トヨタ自動車

日本の自動車業界を牽引するトヨタ自動車は2019年に「サスティナビリティ推進室」を設立し、それ以降率先してサスティナビリティに取り組んでいます。

具体的には、CO2排出量ゼロや、災害対策として非常用電源にもなる自動車の開発及び普及などの取り組みも目標として掲げています。また、愛知県豊田市にある「トヨタの森」では、自然保護活動や地域に伝わる伝統的な文化を守り伝える活動、さらに環境学習プログラムなどの取り組みも行っています。

参考:トヨタHP

まとめ:サスティナビリティな企業をめざす

サスティナビリティは環境や社会、経済の継続的な発展、持続可能な世の中を作っていくことを指します。

SDGsが採択されてから、この概念は世界中に広まり注目を浴びるようになりました。今後、さらに重要なキーワードとなってくるでしょう。そして、企業がサスティナビリティに取り組むことは企業価値向上や従業員満足度アップなど、対外的にも対内的にもメリットがあります。環境や社会、経済に配慮したサスティナブルな経営は今後ますます重要性が高まるでしょう。